2023年のびっくり10大予想：年末の振り返り
去る10月に私たちの長年の同僚であったバイロン・ウィーンが永眠いたしました。バイロンは、最後までブラックストーンの投資戦略に積極的に貢献し、傑出した人物でした。バイロンの仕事への献身、親しみやすい人柄や寛大さに影響を受けた人は数知れません。それは、ニューヨーク歴史協会で行われた追悼式からもよく分かりました。
例年この時期になると、年初に発表した「びっくり10大予想」を振り返るとともに、翌年の予想の仕上げをするのが恒例でした。。予測可能な翌年の分析に満ちた世界で、この1年に一度の大予想は、ユニークで時に不遜なアイディアで知られ、異彩を放っていました。38年間にわたり続いた大予想は、バイロンの際立った個性も反映していました。
この先、「びっくり10大予想」をどうするのかは難しい決断でした。業界の多くの友人や同僚に相談した末、答えがはっきりと見えてきました。バイロンの人生訓のひとつがヒントです。「他人に勝ちたいと思うな、違いたいと思え」。
この精神に基づき、まずは2023年の「びっくり10大予想」を振り返り、続いて過去の記憶に残るサプライズを回想します。1月には、2024年の投資判断に影響を与えると思われる主要テーマを取り上げた刊行物を発表する予定です。
私たちは心の中で、バイロンが来年の「びっくり10大予想」を準備していることを知っています。バイロン、あなたがいないことをとても寂しく思います。
2022年夏、米連邦準備理事会（FRB）は一度に75ベーシス・ポイント（bps）の積極的な利上げを繰り返し実施しました。株式のパフォーマンスは年初来で大幅なマイナスとなり、債券は米10年債が1787年以降で最悪のパフォーマンスに向かっていました。伝統的に景気サイクルを最も正確に予測する指標となってきたイールド・カーブは景気後退を示唆し、アナリストは期待外れの企業決算が発表される中、企業の利益予想を下方修正しました。その間、インフレは激化しました。コンセンサスによれば、景気後退は目前に迫っており、問題はその深さだけでした。
「2023年のびっくり10大予想」の準備は、例年通り「ベンチマーク・ランチ・シリーズ」から始まりました。参加者のコンセンサスを探ると、明らかに重苦しいムードが漂っていました。秋に10大予想の草稿を書き始めたとき、バイロンと私は経済には懸念を抱いていましたが、市場には明るい見通しを持っていました。そして、これを2023年の10大予想の土台としました。
「びっくり予想（サプライズ）」とは、平均的なプロ投資家は3分の1程度の確率しか見込んでいないものの、私たちは50%以上の確率で発生すると信じているイベントと定義しています。単なる逆張り、あるいは高い予想的中率を目指すというわけではなく、私たち自身や読者の思考の枠を押し広げることを目的としています。
2023年第1のサプライズは、大統領選に向けた党の指名候補者についてでした。私たちは、有権者が現大統領と前大統領の両者とも支持することなく、新顔の候補者を支持すると予想しました。まだ決着していませんが、現時点では両者とも候補の筆頭に挙げられているだけに、これについての結論は待たれます。
第2の予想は、FRBが高金利を長期間維持し、実質金利がプラスに転じるというものでした。これは、世界金融危機後にはほとんど発生していません。私たちは、金融緩和への「転換（ピボット）」という言葉が棚上げされるという、コンセンサスから外れた予想をしました。1月に予想を発表した時点では、実質金利はまだ大幅なマイナスで、市場は6月に最初の利下げがあると予想していました。このサプライズは確かに私たちの予想した方向に進みました。
第3のサプライズとして、長引く金融引締め政策による緩やかな景気後退を予想しましたが、これは外しました。実際は、2023年には金利が上昇したにもかかわらず、経済は回復力を示しました。
4つ目の予想では、経済よりも市場に対してより建設的な見方をとり、市場は年央に底を打ち、2009年に匹敵する相場回復が始まると考えました。実際、S&P500指数は3月につけた3,855の安値から20%近く上昇しました。私はバリュエーションについて日増しに懐疑的になっていますが、この結果は認めざるを得ません。
第5のサプライズは、中央銀行の協調的かつ積極的な引き締めが、予期せぬ金融の「事故」を引き起こす可能性に焦点を当てたものでした。私たちは3月の地方銀行危機を予見していたわけではありませんが、システムから過剰な流動性が吸収される中で危機が発生するのではないか、と考えていました。
第6の予想は、米ドル高が進み、欧州や日本の資産に投資するための一世一代ともいえる機会が創出されるというものでした。今日、世界中の経済問題には相違点よりも類似点の方が多いため、私たちは通貨に大規模な調整が入るのを見て、世界で一番価値が高くなるのは米国以外の主要先進国の資産だと考えました。判断するにはまだ少し早いですが、2023年には欧州と日本の市場が米ドルベースで好調に推移してきたことから、このサプライズが的中するような予感がしています。
7番目は、中国が5.5%の成長目標を達成できない一方、欧米との関係再構築を積極的に進めるという予想でした。先日サンフランシスコで開催されたアジア太平洋経済協力会議（APEC）では、米中が軍事対話の再開、来年早々の航空便増便、教育、留学生、青少年、文化、スポーツ、ビジネスにおける交流拡大などで合意しました。私たちはこれが実物資産とコモディティにとってプラスになると考えていましたが、パフォーマンスは厳しいものでした。
第8の予想では原油相場に強気な見方をしていました。私たちは、米国が世界最大の石油・ガス生産国としての地位を強化し、WTI原油価格が1バレルあたり50米ドルまで下落した後、世界経済の回復とともに最終的には100米ドルまで上昇すると考えました。予想の一部は実現しました。原油は1バレル65米ドルから95米ドルの間で取引された一方、2023年の米国の原油生産量は日量1,290万バレルと記録的な水準に達しました。バイデン政権は、再生可能エネルギー関連の重要法案を可決した一方で、少なくとも17の大規模な化石燃料プロジェクト1も許可したことで、今後何年にもわたる原油生産の成長が確約されました。
第9のサプライズでは、ウクライナとロシアが、戦争による犠牲者と戦費の増加に耐え切れず、領土分割について協議することを予想しました。残念ながら、双方の犠牲にもかかわらず、戦争は一向に終結に近づいていないようです。
バイロンと私はよく、「びっくり10大予想」についてあまり真面目に考えすぎないようにしていることを人に話し、他の人たちも軽く受け流してほしいというニュアンスを伝えていました。そのために、私たちはいつも一風変わったサプライズを交えています。第10のサプライズでは、イーロン・マスク氏によるX（旧Twitter）の買収を取り上げ、年末までに状況が好転すると予想しました。この予想は外したかもしれません。とはいえ、個人的にはマスク氏の失敗に賭けるつもりはありません。
毎年、何らかの理由でトップ10に入らない「番外編」もいくつか選びます。2023年には全米の葬儀社が、「It’s Nice to Be On Ice（治療法が見つかるその時まで、凍ってみるのもいいかもね）」と宣伝し、遺体の冷凍保存が流行するというアイディアを挙げました。また、石炭火力発電で生じる二酸化炭素を削減するための画期的な技術により気候変動の恐怖から解放される、インドが中国から製造業を勝ち取るために真剣勝負を開始する、という予想を立てました。
さて、次はチームと私が心から楽しんだ調査に移りましょう。私たちは、バイロンを偲んで、1986年から現在までのサプライズと番外編を合わせた全478の予想を振り返り、個人的なベスト10を選びました。上昇相場、下降相場、そしてそ間のすべてで、バイロンの思考を辿る印象的な旅となりました。コンセンサスと大きくかけ離れた予想や、バイロン流のスタイルを体現していると思われる予想など、さまざまな要素を基に選考しました。
皆様にも、私たちと同じように、この振り返りを楽しんでいただければ幸いです。思い当たるお気に入りがあれば、教えてください。
このホリデーシーズンが皆様にとって最高のものとなりますようお祈り申し上げます。また、新年にはより多くの洞察をお届けできることを楽しみにしています。
ジョー・ザイドル
このエッセイのためのリサーチと執筆を手伝ってくれたアナヴ・バグラとクリスティン・ローシュに感謝します。
史上最高のびっくり10大予想ベスト10
- 1986年のサプライズその1：長期債は8%に。
バイロンのびっくり10大予想を振り返る私たちの旅は、10大予想のすべてが始まったところから出発しました。初めてのサプライズ予想でバイロンは、長期債利回りが8%まで低下することを正確に予測しました。米30年債利回りは年初に9.6%まで急騰した後、市場の意表を突き、7.1%まで下落しました。バイロン自身が言ったように、「1986年の初めに長期債利回りが7.1%まで低下するとは誰も予想していなかった」のです。金利の予想外の低下が市場に与えた影響の大きさから、バイロンはこの予想を1986年の予想の中で「最重要」と位置づけました。 - 1999年のサプライズその10：2000年株価暴落予想は空騒ぎに終わる。企業業績への影響はほとんどなく、飛行機はすべて空を飛び、新千年紀の元旦にもATM（現金自動預け払い機）から現金が引き出せる。
1999年が明けると、「Y2K問題」による混乱に世界が身構えました。日付が2000年に変わる瞬間にプログラムに誤作動が生じるとの懸念から、投資家が市場の混乱への危惧を募らせ、不安は手に取れるほどでした。1999年1月号の『タイム』誌の表紙も、「世界の終わり？！Y2Kの狂気！」と題され、当時の人々の心境がうかがわれます。しかしバイロンは、不安と憶測の中でも理性を保ち続けました。当時のテクノロジーにまつわるパニックを一刀両断し、Y2K問題はただの空騒ぎに終わることを正確に予測しました。 - 2000年のサプライズその4：インターネットがついに敗北。米国で連邦政府がインターネット上の取引に売上税を課し、それを各州に配分しようという動きが議会で支持を獲得。オンライン・ユーザーからは、通信速度の遅さや、一部の企業の期待はずれのパフォーマンスについて不満の声。電子小売業者からの商品配送のボトルネック問題をきっかけに、購入者離れが進む。テクノロジー・セクターには淘汰の波が何度も押し寄せる。一部のコンテンツ配信会社や小売業者の株価は50%下落し、アクセス・プロバイダーは30%下落。パソコンやその他のハードウェア企業の経常減益幅は25%に留まる。インターネットはこの時代で最も強力なビジネス上の現象と見なされ続けるものの、株価からは実現しそうもない収益性の現実が割り引かれていた。
バイロンの2000年の「サプライズその4」は予言的と言ってもいい程で、ドットコムバブルが2000年3月に崩壊しようとしていた矢先の劇的な市場低迷を予見していました。1999年、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は86%の急騰を記録し、過去最高の1年となりました。その後のインターネット銘柄の大暴落により、指数は2000年3月当時の史上最高値から同年末までに51%もの急落に見舞われました。 - 2001年のサプライズその7：米国ではバリュー株がグロース株を上回り、中小型株が大型株を凌駕。オールドエコノミー銘柄は新興銘柄より好調に推移するも、米国産業界では有名企業少なくとも2社が連邦破産法第11条の適用を回避するための合併に合意。
「有名企業」2社が連邦破産法第11条適用申請の危機に直面することを予測したバイロンの洞察が良く分かる例です。ポラロイドとエンロンが年末までに破産を申し立て、予測の正確さが裏付けられました。バイロンはこう語っていました。「新しい年の初めには（現在もそうですが）、グロース銘柄の株価に少しでも勢いがつくと、投資家はそうした銘柄に引き寄せられるようです。しかし、私の予想では2001年に投資家にプラスのリターンをもたらすのは主にバリュー株で、実際その通りになりました」。その後の16年間で、公益株はナスダック指数を3,800bps超上回る大幅なアウトパフォーマンスとなり、オールドエコノミー株の持続的な堅調さを浮き彫りにしています2。 - 2008年のサプライズその10：バラク・オバマがミット・ロムニーに地滑り的勝利を収め、第44代大統領に就任。イラク情勢が好転し、低迷する経済が有権者の心を決める争点に。有権者は膠着状態に終止符を打ち、変化に向けて議会が何かを成し遂げることを求める。民主党は上院で60議席、下院では過半数を獲得。
バイロンはこの2008年の予想を高く評価し、自分の数々の予想の中で「最大の当たり」だと考えていました。この予測を立てたとき、オバマはヒラリー・クリントンに予備選挙で15ポイント差をつけられていました。そのような劣勢にもかかわらず、バイロンはオバマが第44回大統領選で勝利することを予見しただけでなく、地滑り的な勝利までも予想しました。予想通り、オバマは対立候補のジョン・マケインの2倍の選挙人票を獲得し、一般投票でも53%対46%でリードしました。 - 2009年のサプライズその1：S&P500指数が1,200に上昇。米国経済の下期回復を見込み、市場は投資家の落胆とヘッジファンドや投資信託の後退をベースに改善。合言葉は「財産は失われた」から「財産はまだ作れる」へと変化。格付けの高い社債、レバレッジド・ローン、住宅ローンが主導。
2009年はバイロンの予想的中率が一番高かった年で、8つないし9つを的中させました。世界金融危機の余波の中、S&P500指数が39%下落した2008年に、バイロンは好転を予想していました。2008年10月と11月の暴落で投資家が気落ちする中、S&P500指数は903で年初の取引を開始しました。バイロンは米国経済が2009年後半に不況から回復すると信じ、その展望が実現しました。その年のS&P500指数は23%急上昇し、終値は1,115ポイントでした。 - 2012年のサプライズその1：シェール（頁岩）や岩盤からの石油やガスの抽出がゲームチェンジャーに。原油価格は1バレル85米ドルまで戻り、米国では中東からの供給への依存度が低下。ポーランド、ウクライナ、その他の国の油脈も有望性が確認される。リビアとイラクの増産と、世界的な経済活動の鈍化による需要の減少が価格を押し下げ。
バイロンは、シェールオイル生産の割合上昇と中東産原油への依存度の低下による原油価格の下落を正確に予測しました。2012年の米国の原油生産量は15%増加し、ロシア（1.3%増）やサウジアラビア（1.3%減）を大きく上回りました3。原油価格は2012年初頭に一時的に急騰した後、1バレルあたり85米ドル付近まで下落し、6月28日には78米ドルの安値をつけました。バイロンが指摘したように、シェールオイル採掘はまさに「ゲームチェンジャー」となり、そこから世界の原油を巡る力学が転換し始めました。米国は2012年から2018年にかけて原油生産量を68%増加させ、ロシアとサウジアラビアを抜いて世界最大の原油生産国になりました。 - 2014年のサプライズその3：欧州や日本と比べて強い米国経済を背景に米ドル高が進行。ユーロは1.25米ドルを下回り、対円では1米ドル120円に上昇。
このサプライズは突拍子もないもので、実現を想像できた人はほとんどいなかったでしょう。バイロンの言葉を借りれば、「たいていの人は私の予想を妄想だと思っていたし、私もこの予想については不安でした。若いときに間違ったことをしても誰も気にも留めませんが、いい年をして大きく間違うと、『あの人はもうダメだ』と思われます。それが心配だったのですが、結果的には今年一番の大当たりになりました」。バイロンは、他の先進国の景気が低迷しているのに比べ、米国経済は堅調だったことから、米ドル高が進むと考えました。米ドルの対ユーロ相場の年末終値は1.21米ドル、対円相場は1米ドル120円となり、予想の正確さが証明されました。 - 2018年のサプライズその3：米ドルがついに息を吹き返す。米国では実質成長率が3%を超え、トランプ大統領の財界寄りの政策の一部実施と相まって、投資家の米ドル建て資産保有への関心が再燃。対ユーロでは1.10米ドルへ、対円では1米ドル120円へ。米国企業が海外に保有する海外利益の本国送還も支えに。
2017年、米ドルは過去10年以上で最低の水準となりました。米ドル指数は10%下落し、また6ヵ月続いた下落期間は過去14年間で最長となりました。この下落は、表向きには欧州の経済成長の力強さ、ユーロ高、米国の経済成長に対する懸念によるものでした。しかし、バイロンは、米国の経済成長の加速とともに、2018年には米ドルが反発すると予想しました。その根拠は、米国債の金利が他の主要先進国の国債金利を上回っていたこと、米国が基礎的な経済の力強い成長と合わせ、金融債務を一貫して履行していたことでした。年末までに米ドル指数は4.3%上昇し、実質GDPは前年比3%のプラス成長を記録するなど、バイロンの予想通りの結果となりました。 - 2022年のサプライズその8：原子力発電という選択肢が突然、俎上に。危険性に対する不安を軽減するために十分な安全対策が施されており、原子力発電の有効性は広く認められている。米国中西部で大規模な核施設の開発承認。未来の電源の選択肢として核融合技術が登場。
最後のサプライズは、現実的な発電の選択肢として原子力発電が復活するというものです。2022年にこの予想を発表してから、未来の電源として原子力発電の利用を進めるために相当の進展がありました。さらに、先日のCOP28気候サミットでは、フランスが2050年までに原子力発電能力を3倍にすることについて、米国、カナダ、英国、日本を含む22ヵ国から合意を取り付けることに成功しました。バイロンが適切に指摘したように、「世界は気候変動に関する目標達成への進捗に遅れをとっており、排出量の多い国は直ちに行動を起こす必要性が高まっています」。
1.米国生物多様性センター、2023年11月27日現在。
2.2000年12月29日から2016年12月31日までのダウジョーンズ公益株指数とナスダック総合指数のトータルリターンの差です。
3.エネルギー情報局 (https://www2.blackstone.com/e/213192/s-where-our-oil-comes-from-php/2st7ls/813674912/h/J061VYg7VYiQRHWIH593uore–dPcHGwBluBkvClaIU).
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Market Insights 和訳版
本レポートは、ブラックストーン・グループ プライベート・ウェルス・ソリューションズ のチーフ・インベストメント・ストラテジストであるジョー・ザイドルにより執筆されたマーケット・インサイト (2023年12月18日発行)の和訳版です。本レポートは情報提供のみを目的としており、広告、特定の金融商品に関する投資助言・勧誘、及び販売等を目的としたものではありません。また、本レポートの一部または全部を、弊社の書面による事前承認なく第三者へ転送・共有することを禁じます。
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